2024年4月23日
子どもの習い事の為に30代でコーストFIREした父ちゃんの在宅起業ブログ
老後に備える!若い世代のための賢明な資産形成術
こんにちは！マッキーです。
今回の記事では、老後の為の資産形成の準備について、
・老後の資産形成って具体的に何を準備すればいいの？
・老後資金の必要額は？
・資産形成のポイントは？
・支出は何を見直せばいいの？
・年金以外の収入源の確保の方法は？
比較的若い世代に向けて、このような疑問を解決してていこうと思います(^^)
長年働いてきた皆さんは、いずれ老後に向けて資産を形成し、準備をしておく必要があります。しかし、老後に向けた資産形成の方法やポイント、必要額については分からないことも多いのではないでしょうか。このブログでは、資産形成の重要性や老後に必要な資金の目安、資産形成のポイントなどについて解説しています。支出を見直すコツや収入源を確保する方法も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
1. はじめに
資産形成の重要性をご存知ですか？将来の不安を解消するために、早い段階から資金準備を始めることが必要です。しかし、多くの人は「自分にはまだ時間がある」「今の生活にお金が必要だ」といった理由から、資産形成を後回しにしてしまいます。しかし、若いうちから資産形成をスタートすることは非常に重要です。
若いうちから資産形成を始めるメリットはたくさんあります。まず、若いうちは将来の収入がまだ高くないことが多いため、無理のない範囲で資金を準備することができます。また、若いうちから資産形成を始めることで、時間的な余裕が生まれます。資産は成長に時間がかかるものですので、早めに始めることで将来的には大きな差が生まれる可能性があります。
さらに、若いうちから資産形成を始めることは将来の不安を解消するために大切です。老後の生活費や子供の教育費など、将来に備えた資金が必要です。若いうちから少しずつ資金を準備しておくことで、将来的な不安を軽減することができます。
したがって、若いうちから資産形成をスタートすることは非常に有益な行動です。将来のために資金を準備し、自分自身や家族のために積極的に資産を増やしていきましょう。
2. 老後資金の必要額の目安
老後に必要な資金の額は、個人のライフスタイルや生活水準によって異なりますが、以下のポイントを考慮することで目安を把握することができます。
2.1 平均的な生活費の計算
老後の日常生活に最低限必要な生活費は、夫婦2人で約23.2万円です。しかし、より充実した老後を過ごすためには、さらに約14.0万円が必要とされています。
2.2 公的年金の受給額の確認
夫婦2人で受け取ることができる公的年金額は約22.4万円ですが、この受給額だけでは最低限の生活費をまかなうことができません。そのため、別の収入源を確保する必要があります。
2.3 平均余命に応じた計算
日本人の平均寿命を考慮すると、男性の場合は定年退職後約20年、女性の場合は約30年の余命があります。これに基づいて老後に必要な資金を計算すると、20年で約1,200万円、30年で約1,800万円の不足が生じることになります。
2.4 不測の事態への備え
老後の資金計画では、病気や介護が必要になった場合など、予期せぬ事態に備える必要があります。これらの状況では追加の費用が発生する可能性があるため、充分な余裕を持った資金の準備が重要です。
2.5 シミュレーションツールの活用
自身の収支状況やライフスタイルに合わせて、シミュレーションツールを活用することで具体的な必要額を把握できます。三井住友信託銀行の「ライフサイクルナビ」やスマートフォン向けアプリの「スマートライフデザイナー」などが利用できます。
老後に必要な資金の額を把握するためには、自身の収支状況やライフスタイルを具体的に考慮し、予期せぬ事態に備えた計画を立てることが重要です。また、公的年金だけでは必要な生活費をまかなえないことを認識し、追加の収入源の確保も検討する必要があります。
3. 資産形成のポイント
資産形成に取り組む際には、いくつかのポイントを押さえることが重要です。
分散投資を行うこと
資産を守るためには、投資対象を複数に分散させることが効果的です。異なる資産クラスに投資することで、リスクを分散させることができます。国内株式、外国株式、国内債券、外国債券などのように、異なる投資先を選ぶことが重要です。
リスク許容度を確認すること
自身のリスク許容度を把握することは非常に重要です。資産形成には、リスクを取る必要がありますが、自身がどれほどのリスクを受け入れられるかを理解し、適切な投資先を選ぶことが必要です。
長期的な視点で取り組むこと
資産形成は長期にわたって取り組むものです。短期の値動きに惑わされず、将来のリターンを追求するためには、長期的な視点を持つことが重要です。資産形成を成功させるためには、長期的な目標を持ち、冷静な判断を下すことが必要です。
ファイナンシャルプランニングを活用すること
資産形成には、ファイナンシャルプランニングの活用が効果的です。専門家のアドバイスを受けながら、自身の目標やライフステージに合わせた資産運用戦略を立てることが重要です。しっかりとした計画を持つことで、効果的な資産形成が可能となります。
収入の増加を目指すこと
資産形成を支える重要な要素は、収入の増加です。将来の収入を増やすために、スキルや知識の習得、キャリアアップ、副業などの取り組みを行うことが必要です。収入源を確保し、収入を増やすことで、資産形成を加速させることができます。
積極的な情報収集と学習を行うこと
資産形成には、常に情報収集と学習が必要です。投資先やマーケットの動向についての最新情報を把握し、自身の知識や判断力を高めることで、より効果的な資産形成が可能となります。積極的に情報収集し、学習に取り組むことで、リスクを最小限に抑えながら資産を増やすことができます。
資産形成は個人によって異なる状況や目標に合わせて行うべきです。自身のリスク許容度や目標を明確にし、上記のポイントを踏まえて長期的な視点で取り組むことで、より効果的な資産形成を実現することができます。
4. 支出を見直す
老後資金を準備するためには、まず自身の支出を見直す必要があります。以下に、支出を見直すポイントをいくつかご紹介します。
食費の見直し
食費は家計支出の中でも大きな割合を占めます。食費を見直すことで、家計の負担を軽減することができます。
- 家庭での食事の工夫：
外食を控えたり、食品の無駄遣いを減らすなどして、家庭での食費を節約することができます。 - 食材の価格比較：スーパーやディスカウントストアでの価格比較を行い、
安い店舗を選ぶことで食材費を節約することができます。
固定費の見直し
固定費とは、家計支出の中で毎月一定の金額が発生する費用のことです。固定費を見直すことで、家計の負担を軽減することができます。
- 光熱費の見直し：電気やガスの使用量を抑える方法や、
他社の料金プランと比較することで光熱費を節約することができます。 - 通信料の見直し：自分や家族の通信料の加入オプションを確認し、
必要のないオプションを解約することで通信費を節約することができます。
保険料の見直し
保険料も家計支出の一部です。保険料を見直すことで、支出を抑えることができます。以下のチェックリストに当てはまる場合は、現在加入している保険の内容を確認し、見直すことを検討しましょう。
- 会社の団体保険のみ加入している場合
- 子供が独立しているが、自分の死亡保障はそのままの場合
- 保険に加入したのが10年以上前の場合
- 公的保障を考慮せずに加入している場合
- 一生涯保障が続くか不明な場合
- 介護への備えが不十分な場合
保険料はライフスタイルに合わせて見直す必要があります。自身や家族の保障の必要性を考え、無駄な保障を解約することで保険料を抑えることができます。
以上が、支出を見直すポイントの一部です。自身の家計を見直し、無駄な支出を減らすことで老後の資金準備に役立てることができます。また、収入源を確保するための方法も併せて検討しましょう。
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5. 収入源を確保する
老後に安定した生活を送るためには、公的年金だけでなく、他の収入源を確保することも重要です。以下の方法を検討して、収入を増やしましょう。
1. 新NISAを活用して投資をする
2024年より新しいNISAが始まりました。NISAとは投資で得られた収益に税金がかからない制度です。
通常の投資では、得られた収益に20％（※復興特別所得税は考慮せず）の税金がかかりますが、この税金がNISAではかかりません。その分、収益として手元に残る金額が多くなる点が特徴です。
もともとNISAは2014年1月に始まり、2018年1月にはより少額からの長期・積立・分散投資が可能なつみたてNISAも開始されました。これにより今までのNISAは一般NISAとも呼ばれるようになりました。
このNISA制度は資産形成に有用な仕組みとして画期的ではありましたが、一方で一般NISAかつみたてNISAかのどちらかしか選べないこと、投資できる期間や金額に制限があることなど課題もありました。
このような問題点を解決する為に、これまでのNISA制度をもっと分かりやすく、使いやすくするために2022年12月の「令和5年度税制改正大綱」で抜本的な改正が決まりました。そうして生まれたのが新しいNISAです。
2. 確定拠出年金（iDeCo）を活用する
確定拠出年金（iDeCo）は、公的年金とは別に得られる私的年金制度です。任意で加入でき、自分で掛金を拠出し、運用益と合計額に基づいて給付を受け取ることができます。
iDeCoの特徴は、運用益が非課税であることです。また、拠出時や給付時に所得控除を受けることもできます。年齢制限があるため、早めに加入を検討しましょう。
3. 海外の投資信託や個人年金保険を利用する
主に欧州系保険会社や信託会社が提供する金融商品で、海外では長期的な資金準備を目的とする資産運用の方法の一つとして一般的に認知されています。
例えば、年金制度を持たない国や社会保障が充実していない国では、個人の年金準備や養育費の準備など、長期的な資金準備を目的とする際の運用手段の一つとして考えられているものです。
各保険会社や信託会社はＩＦＡ（インデペンデント・ファイナンシャル・アドバイザー）という、金融商品の仲介専門業者（海外の会社）に販売の委託を行います。
ＩＦＡとは、世界各国に存在し投資家に対し世界中の様々な金融商品のアドバイスを専門に行う金融機関です。
日本人である私達が海外投資を考える場合、以上のようなＩＦＡを介して世界中の金融商品にアクセスすることが可能となります。
日本の保険会社の年金保険や養老保険は絶対にNG
※個人年金保険は、老後の生活費を補う手段の一つです。特に終身年金保険を利用すれば、毎年一定の金額を一生涯受け取ることができます。
終身年金は、自分の生涯を通じて安定した収入を得ることができるため、老後の生活に安心感をもたらします。低金利の時代では、外貨建て保険や株式・債券運用なども考慮できます。
↑これ、真っ赤なウソです。
※保険で貯蓄は絶対に損の詳しい話は、長くなるので別記事で書こうと思います。
4. パートタイムや副業をする
公的年金や個人年金保険以外にも、パートタイムや副業を通じて収入を得ることができます。老後は時間的な制約が緩和されるため、自分の得意分野や趣味に基づいた仕事に取り組むことができます。
以下に、パートタイムや副業を選ぶ際に考慮すべきポイントをリストアップします。
- 自身の能力や興味を考慮する
- 時間的な制約を考える
- 収入や労働条件を検討する
5. 不動産投資を考える
不動産投資は、老後の収入源として考えられる手段の一つです。不動産を購入し、賃貸収入を得ることで、安定した収入を得ることができます。
ただし、不動産投資にはリスクも伴いますので、注意が必要です。以下に、不動産投資を検討する際に考慮すべきポイントをリストアップします。
- 物件の選定を慎重に行う
- 賃貸需要の見通しを考慮する
- 資金計画を立てる
収入源を増やすことで、老後の生活を安心して送ることができます。公的年金以外にも、確定拠出年金(iDeCo)や個人年金保険、パートタイムや副業、不動産投資などを検討しましょう。そして、将来への不安に備えて早めに行動しましょう。
まとめ
本ブログでは、老後の資金準備の重要性と、それを実践するためのポイントについて詳しく解説しました。若いうちから資産形成に取り組むことの意義、老後に必要な資金の目安、効果的な資産形成の方法、支出の見直し、そして収入源の確保など、老後の生活を安心して送るためのさまざまなアプローチを紹介しました。読者の皆様におかれましては、ご自身の状況に合わせて、計画的な資金準備に取り組んでいただきますようお願いいたします。老後の豊かな生活を実現するため、今からできることから始めていきましょう。
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よくある質問
若いうちから資産形成を始めるメリットは何ですか？
若いうちから資産形成を始めることで、時間的な余裕が生まれます。資産は成長に時間がかかるため、早めに始めることで将来的に大きな差が生まれる可能性があります。また、無理のない範囲で資金を準備することができ、将来的な不安を軽減することができます。
老後に必要な資金の目安はどのくらいですか？
日本人の平均寿命を考慮すると、男性の場合は定年退職後約20年、女性の場合は約30年の余命があります。これに基づくと、20年で約1,200万円、30年で約1,800万円の不足が生じると見られています。ただし、個人のライフスタイルや生活水準によって異なるため、シミュレーションツールなどを使って具体的な試算をすることが重要です。
資産形成のポイントは何ですか？
資産形成の際のポイントは、分散投資によるリスク管理、自身のリスク許容度の確認、長期的な視点での取り組み、ファイナンシャルプランニングの活用、収入の増加、そして情報収集と学習の継続です。これらのポイントを踏まえ、自身の状況に合わせて最適な資産形成を行うことが重要です。
老後の資金準備のために支出を見直すポイントは何ですか？
老後の資金準備のためには、まず自身の支出を見直す必要があります。具体的なポイントとしては、食費の見直し、光熱費や通信料などの固定費の見直し、そして保険料の見直しが挙げられます。これらの支出を抑制することで、老後の資金準備に活用することができます。
□LINE仕組み創り専門家
□2級ファイナンシャルプランニング技能士
□海外移住プランナー
子どもの空手のサポートを優先して、やりたい仕事だけやる。そんな働き方を選んだ二児の父ちゃん在宅起業家
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